表層土壌調査の結果、土壌汚染が出て売買が白紙になった。調査を続けるべき?


みなさんこんにちは!

今回は土壌汚染調査の結果、土壌汚染が判明した場合について

お話ししたいと思います。

土壌汚染の調査は義務で行う義務調査と

自主的に行う自主調査があります。

義務調査の場合は土壌汚染が判明した場合、

行政からの指示で対策を求められたりしますが

自主調査の場合はそういったことはありません。

自主調査の契機としては土地の売買を行う際に

買主側から土壌汚染調査を求められる場合が多くあります。

土壌汚染調査と言っても資料を確認して行う地歴調査、表層50cmの

土壌を採取して対象地に土壌汚染があるかをみる表層土壌調査、

表層土壌調査の結果判明した土壌汚染がどれくらい深い所まで

浸透しているか見るボーリング調査があります。

土地の売買では実際に土壌試料を採取して結果がわかる

表層土壌調査を行うことが多いです。

表層土壌調査の結果、土壌汚染が判明した場合は

ボーリング調査を行い土壌汚染がどの深度まであるのかを

把握することで土壌汚染を立体的に把握することができます。

そうすることで、浄化費用を算出することができ、浄化後に売買したり

浄化にかかる費用を土地の売買価格から値引いたりします。

しかし、中には表層土壌調査の結果土壌汚染が判明すると

買主が「土壌汚染のある土地はいらない」という場合があり

売買が白紙になることがあります。

その場合はもうボーリング調査をしても意味がないのでしょうか?

答えはNoです。

たとえその売買が流れても、土地の所有者の方がその土地をまだ売りたいという

気持ちがあるのでしたらボーリング調査を行うことをお勧めします。

理由としては、次の購入検討者が現れたとしても、すでに表層土壌調査の結果

土壌汚染が判明しているため、土壌汚染がどれくらいあるのかは

必然的に問題になるのです。

であれば、事前にボーリング調査を行ったうえで汚染土壌の量を把握しておけば

次の売買の際にはスムーズに話し合いは行え、時間的に急いでいる相手の場合でも

話をしやすくなるのです。

表層土壌調査の結果、土壌汚染が判明して売買がなくなるとがっかりして調査も

ストップしようかと想いがちですが、その先を見据えてボーリング調査まで続けることが

今後の売買への近道となります。

土壌汚染調査の流れなどについて知りたいことなどあれば

ジオリゾームまで是非お問合せ下さい。

佐伯

 


コメントを残す

メールアドレスは公開されません

CAPTCHA