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土壌汚染調査の株式会社ジオリゾーム

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土壌汚染調査がどんな時に必要なのかなど、よく聞かれるご質問をまとめました。

よくあるご質問について

Q1土壌汚染調査って何?

A.土壌汚染調査はその言葉の通り、対象となる土地の、「土壌」「土壌ガス」「地下水」を採取・分析して、その土地に土壌汚染物質が無いか、基準値を超えていないかを調べる調査です。 2003年に土壌汚染対策法という法律が施行されてから、土地売買の際に土壌汚染調査をすることが多くなってきました。

土壌汚染調査の流れはこちら

Q2土壌汚染調査はどんな時に必要になりますか?

A.土壌汚染調査が必ず必要となる、法律で義務付けられているケースは、①有害物質を取り扱っていた工場(有害物質使用特定施設)を廃止する場合、②3,000㎡以上の土地の形質変更をする場合、③工場跡地などで土壌汚染のおそれが高く、人への健康被害を及ぼすおそれのある場合です。2017年は、この法律に義務で実施されたものは全体の17%でした。

自主調査と義務調査の画像のこりの84%は自主的に実施されています。大部分が、自主的な調査であるということになります。自主的に調査が行われるきっかけは、主に土地売買になります。義務調査には該当しないけれども、土壌汚染が確認されて土地価格が下がるのを避けるために、風評被害を避けるために、買主もしくは借主から調査を依頼されるケースも多くなっています。特に、工場であった土地ガソリンスタンドクリーニング店舗など、特定有害物質を使用する可能性のある業種が営業されていた土地などで実施されることが多くなっています。

法律で義務付けられている土壌汚染調査
自主的に土壌汚染調査が実施されるケース

Q3汚染の恐れの無いところでもする必要があるのですか?

A.土壌汚染の可能性があるのは、特定有害物質を扱っている施設だけとは限りません。過去にそういう施設があった場合や近隣にそういう工場があった場合、またはその土地を造成した時に客土や埋め土材に汚染物質が含まれている場合もあります。まれなケースですが、過去に産業廃棄物の捨て場だった、というケースもあります。そういう意味では、専門業者(環境省の指定調査機関)にご相談されるのがいいと思われます。

過去の地歴を調べる調査はこちら

Q4土壌汚染調査をせずに、土地を売買したらどうなるのですか?

A.売買成立後に、土壌汚染が判明した場合には、売り手側が汚染の存在を知らなかったとしても、隠れた瑕疵責任として、契約解除か損害賠償を請求されることがあります。
のちに揉め事にならないために、土壌汚染調査を「する」「しない」に関わらず、土壌汚染についてどう扱うのか、よく話し合われ、契約事項にも記載されたうえで、売買されることを強くお勧めいたします。
『土壌汚染の瑕疵担保責任に関するご質問』もご参考になさってください。

Q5稼働中の工場や、建物がある敷地でも調査はできるのですか?

A.工場などの場合、ほとんどのケースで、操業中の工場や建物が残っている敷地で土壌汚染調査をさせていただいております。ただし、調査場所の確保は必要となりますので、作業スペースと相談しながら、エリアごとに時間を決めて作業させていただく場合や一部ラインを止めていただいてさせていただくケースもございます。また、操業の止まる休日に土壌汚染調査を行うケースもあります。一度ご相談下さい

Q6ボーリング調査は建物を解体しないと無理でしょうか?

A.上記の質問と同様に、工場などの場合ほとんどのケースで、操業中の工場や建物が残っている敷地で土壌汚染調査をさせていただいております。ただし、調査機材の搬入路、調査場所の確保は必要となります。建物があっても作業スペースや搬入路等が広くスペースを確保できる場合には、自走式マシンを使用してボーリング調査をさせていただくケースもございます。
自走式マシン搬入路や作業スペースが狭い場合には、簡易式ボーリングマシン(人が手で支えた状態で動作するボーリングマシン)を使用したボーリング調査が可能です。作業スペースの確保は必要になります。狭所での調査、養生をしっかりさせていただいたうえでの稼働中の工場等での調査も多く実施しておりますので、一度、ご相談下さい
SCSC地点数や、御事情に合わせて、簡易ボーリングマシンで作業させて頂いたケースもあれば、機械の移動で自走式マシンを搬入できるように工夫させていただいたり、地点数が多く作業効率を上げてコストを抑えるために解体後に実施させて頂いたケースもございます、お気軽にご質問頂ければと思います。

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