ダイオキシンという言葉は新聞やニュース等で見聞きしたことがあるかと思いますが、一体ダイオキシンとはどのようなものかご存知でしょうか？
また、ダイオキシンはどのような状態で生成されるのでしょうか？人に対してどのような影響があるのでしょうか？
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ダイオキシンは複数の物質の総称ですので、「ダイオキシン類」という言い方がふさわしいです。今日はダイオキシン類についてお話しします
ダイオキシン類とは
ダイオキシン類とはポリ塩化ジベンゾパラジオキシン(PCDD)、ポリ塩化ジベンゾフラン (PCDF)、ダイオキシン様ポリ塩化ビフェニル (DL-PCB)の各物質の総称です。簡単に言えば、下記の図の通りです。
ダイオキシン類による人体の影響
ダイオキシン類は発がんを促進する作用、甲状腺機能の低下、生殖器官の重量や精子形成の減少、免疫機能低下を引き起こすことが報告されています。
ほかの化学物質と比べれば、ダイオキシン類はとても安定した物質です。紫外線で徐々に分解されず、簡単に酸やアルカリに反応しません。しかし、ダイオキシン類は脂肪等に溶けやすいので、一旦体のなかに入ると、蓄積されてしまいます。
枯葉剤に含まれているとして、「発がん性物質の危険性が～」と叫ばれていましたが、最近めっきり聞かなくなりました。理由としては、ダイオキシンの研究が進み、物性や毒性を把握できつつあるからです。
ダイオキシンが騒がれていた当初はモルモットで、毒性実験をしていたそうですが、その結果を人に当てはめると、12kgで1億人が死に至る毒性とされました。
そりゃ大騒ぎになりますね(;´･ω･)
後の研究で、モルモット以外の動物で毒性実験をした結果、モルモットに対する程の毒性は見られなかったそうです。人に対する毒性もそれほどではないとされています。
実際に人体実験をできるわけでもないのでわかりませんが、一昔前には家庭や学校の焼却炉でゴミの処分をしていた日本が世界一の長寿の国とされているので、人に対する毒性も、モルモット程ではないのでしょうね。
人がダイオキシンを摂取してしまう経路では、空気中に飛散しているものを吸ってしまうことが一番多いと考えられますが、飛散していたダイオキシンもいずれは土壌に付着してしまいます。
土壌汚染対策法では、ダイオキシンに関する規制はありませんが、ダイオキシン類対策特別措置法という法律に土壌に関する規制があります。
＜参考＞：ダイオキシン類対策特別措置法の施行について（環境省HP）
ダイオキシン類が生成される条件とは
廃棄物の燃焼温度が300℃～500℃の時、ダイオキシン類が生成されます、800℃以上の場合は完全燃焼となるために、分解されます。200℃以下の場合もダイオキシン類は生成されません。
しかし、800℃からゆっくり冷却する時、ダイオキシン類はまた生成されてしまいます。そのために、現在日本の廃棄物焼却炉は、焼却物を完全燃焼させるために800℃以上で焼却することになりました。また、ダイオキシン類の生成を抑えるためには,燃焼ガスが300～500℃で滞留する時間をできる限り短くするように、速やかに冷却させます。
ダイオキシン類に係る土壌汚染調査を実施する契機
ダイオキシン類による土壌汚染対策を実施する契機としては、以下のようなものが考えられます。
- 特定施設（法第２条第２項に定める、ダイオキシン類を発生し及び大気中に排出し、又はこれを含む汚水若しくは廃液を排出する施設。以下同じ。）を廃止したとき
- ダイオキシン類を含む固体、液体の飛散、漏洩等のおそれがある事故が発生したとき
- 特定施設を設置している土地又は過去に特定施設やその他のダイオキシン類を発生させるおそれがある施設が存在していた土地、廃棄物等（ダイオキシン類による汚染のおそれが考えられる廃棄物等。以下同じ。）が埋設されている土地等で土地の形質の変更を行うとき
- PCB による土壌汚染が確認されたとき
- 土地売買をするが焼却炉や、銭湯があり、自主的に調査する場合 など
主に、別の特定有害物質の使用の特定施設を設置している土地に、過去に焼却炉があったケースや、簡易の焼却炉や銭湯があった土地の売買の際に行われることが多いです。
焼却炉のあった土地の土壌汚染調査内容や、調査事例については詳しくはこちらのページをご覧ください。
ダイオキシン類による土壌汚染のおそれがある土地では、事業者や土地の所有者は、工場又は事業場の土地等でこれらの契機が生じた際に、土壌汚染対策を実施することが望ましいとされています。
＜参考＞環境省資料：工場・事業場におけるダイオキシン類に係る土壌汚染対策の手引き
大阪府の条例
都道府県によっては、条例で、焼却炉があった場合には調査報告をするようにと定められているところがあります。
例えば、大阪府の条例では、ダイオキシンの処理及び発生の履歴がある場合に、調査をすることが望ましいとされています。
特定有害物質の使用の特定施設がある施設に過去に焼却炉があった場合が、これに該当します。大阪府の場合は自主的に報告してね、と言われます。
地歴調査で、焼却場等があった履歴があると確認されたら、焼却炉周辺を調査し、結果を行政に報告しなければなりません。
このように、土壌調査をする際には、各行政の定めている、条例に対応した調査を行わなければなりません。もしダイオキシン類について何か不安や悩みがあれば、是非お気軽にジオリゾームにご相談ください。
ダイオキシン類の調査方法
ダイオキシン類の土壌汚染調査のサンプリング方法は、
土壌汚染調査とは異なります。
ダイオキシン類の土壌汚染調査についても基本的には、地表面からの汚染を調査する形式になります。
土壌汚染対策法による調査では、表層から50㎝までの試料を採取しますが、ダイオキシン類の調査を行なう場合には、地表から5㎝までの土壌を採取します。
その理由としては、ダイオキシン類の性質上、低温度で燃焼されてしまった廃棄物から発生し、煙突などから降り注ぐ灰や燃え殻中に含まれていると考えられるためです。
また、中には燃え殻を埋めてしまっているというケースがあります。
建設現場の土壌中から燃え殻が出てきた為、急ぎ調査をしてほしいという御相談をいただきます。
土壌中の燃え殻等でダイオキシン類の土壌をサンプリングする際には、
掘削孔から直接サンプリングを行ったり、
ボーリングを行いサンプリングすることもあります。
サンプリングを行う場所としては、焼却炉や燃え殻を保管・処理していた場所等、ダイオキシン類による汚染の可能性が高いところから採取し、分析を行います。
この辺りは土壌汚染対策法と同じですね。
＊出典：環境省 工場・事業場におけるダイオキシン類に係る土壌汚染対策の手引き
サンプリングした試料を分析し、ダイオキシン類の毒性濃度が
基準に適合しているかどうかで、汚染の有無を判断します。
燃え殻に限らず事業活動で出てしまった廃棄物は適切に処分が必要です。
また、ダイオキシン類はごみを野焼きした場合にも発生するため、一般家庭であってもダイオキシンが出てしまう可能性がありますので注意が必要です。
田畑で、ごみも一緒に燃やしていたということでよくご相談いただくことがあります。
ダイオキシンの懸念のある土地の土壌汚染調査内容や、調査事例については詳しくはこちらのページをご覧ください。
ダイオキシンが基準を超えた場合どうする？
ダイオキシン類が環境基準（1,000pg-TEQ/g以下）もしくは調査指標値(250pg-TEQ/g）以上の数値で検出された場合、
基準を超えた地点を中心にさらに詳細に調査を行うことになります。
ダイオキシン類は数多くの物質により構成された毒性による評価となりますので、
構成された物質の構成比を参考にして、汚染原因を調べることになります。
その結果から、汚染原因を推定できた場合は、ダイオキシン類の発生源を踏まえ、
汚染範囲を確定する調査を実施します。
汚染原因が推定できない場合は、再度サンプリングを実施し、より毒性の高い地点を
調べ汚染範囲の確定を行います。
このような調査を範囲確定調査といいます。
また、環境基準よりは低い値ではあるが、調査指標値以下の場合、
範囲確定したものの、継続的にダイオキシン類の濃度を調査し、
これ以上毒性が高くならないように外的対策をとる必要があります。
このように継続的に調査を実施する調査を継続モニタリング調査といいます。
その後、平面的に汚染範囲を確定したのちには、
深さ方向の汚染の広がりを調べます。
最初に実施した表層から５㎝、よりも深い、
５～１０㎝、１０～１５㎝、１５～２０㎝の深さの
土壌をサンプリングし層毎に試料を分析し、
汚染深度を確定させていきます。
ダイオキシン類による土壌汚染が確定された土壌は、
掘削除去や原位置浄化対策、覆土・植栽等による被覆対策を
行いその上で対策効果の確認をするための調査を実施することになります。
(出典：環境省水・大気環境局土壌環境課 ダイオキシン類に係る土壌調査測定マニュアル）
ダイオキシン類の調査や土壌汚染調査のことで
わからないことがあれば、
是非ジオリゾームにご相談ください。
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